2000年版 台湾工業年鑑

アジア金融危機の陰りの中、2000年コンピュータ問題のほか、台湾大地震からの復興、総統選挙、WTO加盟、台中関係が21世紀を迎える台湾経済にとって直面しなければならない試練となっています。国際化、自由化が台湾当局の既定政策であることに加え、今後の台湾産業構造の展開が注目されています。本年鑑は、この産業構造の変化を中心に、台湾各産業の対応を分析しました。

2000 月発行 B5 598ページ
定価
:32,000(送料,税込)

 


資料目次

台湾の経済

現状,中台貿易、大地震により各産業への影響などを解説


エネルギー産業

エネルギー状況、核廃棄物の処理,大停電事件などを解説


電子機械工業

情報ハード業
光学電子工業
家電工業
半導体

ソフト業
重電機工業
通信機器工業
電子部品工業
 等


機械工業

機械設備及び部品
工作機械
半導体設備
鉄鋼業

輸送機械工業
自動車
バイク工業
粉末冶金業 等


化学工業

ブラスチック業
セメント業
製薬工業
陶磁器工業

ゴム業
製紙工業
染料顔料工業
飼料工業 等


紡績工業

アパレル業

紡糸工業 等


その他工業

靴製造業
家具工業
建設業
玩具、サービス

不動産業
食用油脂業
冷凍食品業
飲料工業 等


付録 駐日台湾機関及び企業


◇お問合せ先: ()台湾産業研究所

住所:〒359-0045 埼玉県所沢市美原町5-2357-27
電話:0429-94-7257 FAX:0429-95-4178
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