2001年版 台湾工業年鑑

現在、台湾は近年例を見ない深刻な景気減速に見舞われている。外国市場の不況だけではなく、産業の海外移転、シフト転換困難、失業率上昇などはすべて同時に浮上しており、産業構造全体の問題になっていることが明らかに示されている。本年鑑は、この産業転換期に立たされる台湾各産業の状況を分析してきた。

2001 8月発行 B5 617ページ
定価
:32,000(送料,税込)

 


資料目次

台湾の経済

現状,中台貿易、WTO加盟への影響などを解説


エネルギー産業

電気使用量、第4原発廃止,京都議定書などを解説


電子機械工業

情報ハード業
光エレクトロニクス工業
家電工業
半導体

ソフト工業
重電機工業
通信機器工業
電子部品工業
 等


機械工業

機械設備及び部品

輸送機械工業 等


化学工業

ブラスチック業
セメント業
製薬工業
陶磁器工業

ゴム業
製紙工業
染料顔料工業
飼料工業 等


紡績工業

アパレル業 等

 


その他工業

靴製造業
家具工業
建設業
玩具

チェヘンストア業
食用油脂業
冷凍食品業
飲料工業 等


付録 駐日台湾機関及び企業


◇お問合せ先: ()台湾産業研究所

住所:〒359-0045 埼玉県所沢市美原町5-2357-27
電話:042-994-7257 FAX:042-995-4178
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